これから飲食店でデリバリーを始めるには?必要な準備や導入のメリットを解説!

これから飲食店でデリバリーを始めるには?必要な準備や導入のメリットを解説!

コロナ禍の影響によって、落ち込んだ売上を少しでも取り戻すために新たにテイクアウトを導入したという飲食店も多いかもしれません。

テイクアウトを導入したことによって、売り上げを回復させることができたという飲食店も多いかもしれませんが、さらに売上をアップさせるために次のステージとしてデリバリーの導入を検討してみましょう。

お店の味を自宅にいながらお客様に楽しんでもらうことができるデリバリーは、近年フードデリバリーサービスが普及したことや、パソコンやスマートフォンからも気軽に注文ができるようになったことで、利用者は増加傾向にあります。

しかし、デリバリーを始めるのは大変そうで導入を躊躇っている飲食店も多いのではないでしょうか?

デリバリーを始めるには多くの準備を行うイメージがありますが、フードデリバリーサービスを活用することで最低限の準備のみで始めることができ、デリバリーの知識がほとんどない方でも手軽に始めることが可能です。

そこで今回は、飲食店でデリバリーを始めるために必要な準備や、さらにデリバリーを導入することで得られるメリットをご紹介します。

飲食店でデリバリーを始めるために必要な準備とは?

飲食店でデリバリーサービスを始めるにあたっては、いくつかの準備が必要になります。

必要になる準備は飲食店の営業形態やデリバリーの形式によって異なる場合がありますが、
ここでは、一般的な飲食店がデリバリーを始める際に必要になる準備の一例をご紹介します。

1.デリバリーのメニューを設定する

これまで店舗でのイートインのみで営業をしてきた飲食店がデリバリーを新規で開始するには、まずデリバリー用のメニューを設定することから始めましょう。

最近ではデリバリー用容器の性能も上がっており、店舗で提供しているほとんどのメニューをデリバリーすることが可能ですが、注意しなければならないのが食中毒です。

気温が上昇する夏場は食材によっては食中毒菌が増殖するリスクが高まるため、生ものの食材を使用している料理をデリバリーメニューに加えるのは季節によっては控えるようにしましょう。

また、店舗で提供しているメニューに加えてホームパーティー用やファミリー向けなどのオードブルメニューを設定することで高利益を狙うことができます。

2.デリバリーの形式を決める

デリバリーを始めるにあたって、どのような形式でデリバリーを行うのか決めておきましょう。

個人経営の飲食店がデリバリーを実施する場合、主に3つの方法に分けることができ、1つ目が注文から配達までを全て自前で行う方法です。

この方法は電話やSNS、メールなどで注文を受け、スタッフが自ら配達を行う、従来からある「出前」と同様の配達方法です。

最小限の従業員で営業している場合、デリバリー専門のスタッフを新たに雇う必要があり、さらに配達するためのバイクも準備する必要があるため、初期投資が多くかかりますが、フードデリバリーサービスに払う手数料がかからないため、順調に注文が来るようになればその分の売上増加が期待できます。

2つ目がフードデリバリーサービスで注文を受付し、配達を自前で行う方法です。

フードデリバリーサービスでは、外部の配達員による配達と店舗の従業員が直接配達する自社配達の2つの配達方法から選ぶことができ、自社配達を選ぶことで外部の配達員に払う手数料を抑えることができます。

この方法ではフードデリバリーサービスに支払う手数料が発生するものの、利用者が多い大手のフードデリバリーサービスに出店することで認知度アップも期待でき、全て自前で行うデリバリーに比べて多くの注文が見込めるようになります。

3つ目が注文から配達までをすべて「フードデリバリーサービス」に任せる方法です。

注文受付の設備やデリバリー用のバイクを購入する必要がないことから、少ない初期投資ですぐに始めることができるため、コストをかけずに手軽にデリバリーを導入することができます。

デリバリー専門のスタッフを雇う必要も無いため、人件費は前者2つの方法よりも抑えることができますが、外部の配達員が引き受けて配達することから配達中にトラブルが起こるリスクが自社配達よりも高くなるというデメリットがあります。

さらにフードデリバリーサービスでは、利用するお客さんだけでなく店舗側も利用手数料がかかり、売上の代金が振り込まれる際に平均で30%~40%ほどの手数料が差し引かれます。

イートインを実施している飲食店がフードデリバリーサービスに出店する際には、店舗でのメニューの価格に手数料分を上乗せして設定することが多いですが、店舗での価格よりもあまりに高く設定してしまうと、いつも店舗を利用しているお客さんから価格が高く思われてしまうことから、あまりに高くなりすぎないように配慮しながら利益を確保できる範囲内で価格を設定していく必要があります。

3.デリバリー用容器を準備する

作った料理をお客様の家まで安全にお届けするには、デリバリー用容器の選定が特に重要になります。

テイクアウトを導入している飲食店は、容器によってはそのままテイクアウト用の容器をデリバリーでも使用することができますが、麺類やスープ等の液体が含まれたメニューは、配達時の衝撃に耐えられない場合もあることから、頑丈な容器を選ぶようにしましょう。

また、容器を選ぶ際のポイントとして、なるべく電子レンジの加熱に対応した容器を選ぶようにしましょう。

電子レンジ対応容器を選ぶことで、お届け時に万が一冷めてしまった際にも、電子レンジでの温め直しを推奨することができます。

デリバリー用容器は飲食店向けの備品や資材を扱う専門店に買い付けに行ったり、卸業者から発注したりする方法がありますが、最近ではインターネットで簡単に購入することができます。

中でも『BtoBプラットフォーム 商談』という日本全国の食のプロが集う食品・食材の企業間取引サイトでは、飲食店で使う備品や資材を扱う企業も参加しており、専門店でも見かけないような様々な種類のデリバリー用容器を仕入れることができます。

さらにサイト内には通販コーナーも展開されており、その中の「備品資材市場」では、商談や見積を介さずにスピーディーに備品や資材を仕入れることができます。

デリバリー用容器も豊富に取り揃えているので、商品ページをじっくり比較しながら選定することが可能です。

4.メニューの撮影、販促活動を行う

次に、配布するチラシやフードデリバリーサービスに掲載するメニューの写真を撮影しましょう。

お客様はメニューの写真を見て判断することから美味しく見えるように撮影しなければなりませんが、撮影機材が無い場合や撮影の知識が無く不安な方はプロのカメラマンに依頼するのが確実です。

さらに、デリバリーを始めたことを多くの人に知ってもらうために販促活動も行いましょう。

メニューを載せたチラシを作成して各所で配布したり、新聞の折り込みチラシに入れたりと様々なプロモーションを打ち出して知名度を上げていきましょう。

さらにチラシ以外にも効果的な販促活動が、SNSを使ったマーケティングです。

SNSはコストをかけずに手軽にお店をPRできるというメリットがあり、メニューの画像と共にデリバリーを始めたことをSNSで大々的にアピールしていくことで興味を持った人を効率的にデリバリーサービスに誘導することができます。

さらにSNSには拡散力も期待できることから、お客様が投稿を拡散してくれることで、多くの人に知ってもらうことができます。

また、人間は静止画のものよりも動きのあるものを見たときの方が印象に残ると言われていることから、SNSを活用してPRしていく際には画像以外にも料理を撮影した動画も掲載していくことでお客様の購買意欲を高めることができます。

しかし、動画の撮影は写真の撮影よりも高度な技術を要するため、こだわりの動画を作成したい場合は、動画を作成してくれる業者に依頼するのがおすすめです。

『BtoBプラットフォーム 商談』では、会員様限定で特別価格の動画を作成するサービスを実施しています。

写真と文章で構成したシンプルな動画からプロのカメラマンが現場にお伺いして撮影する本格的な動画まで様々なプランから選ぶことができ、作成した動画はSNSやプロモーションにご自由にお使い頂くことができます。

5.許可・届出等の手続きを済ませる

飲食店が新たにデリバリーを始める際には、場合によって許可や届出の手続きが必要になる場合があります。

食品営業許可を取得しており、店内で提供しているメニューをそのままデリバリーでも展開する場合は、各種手続きが不要になるケースが多いですが、地域によって対応が異なる場合もあるため、最寄りの保健所で確認してみましょう。

デリバリーを導入することで得られるメリット

近年、外資系のフードデリバリーサービスが国内に参入したことによってデリバリーの利用者が急増しています。

フードデリバリーサービスは2020年に4,960億円もの市場規模を記録し、今後も市場規模は拡大を遂げていくと予想されていることから、これからデリバリーを導入するのは決して遅いということはなく、導入することで様々なメリットを得ることができます。

そこで、デリバリーを導入することで得られる主なメリットをご紹介しましょう。

1.感染症流行時にも売り上げを確保できる

新型コロナウイルス感染症による打撃を最も受けたと言われる飲食業界は、以前に比べて客足が戻りつつあるものの、流行はまだまだ続くと予想されており、不安を感じている飲食店も多いのではないでしょうか?

しかし、そんな情勢だからこそデリバリーの需要は以前にも増して高くなっており、デリバリーを導入することで感染が不安で店舗に足を運びづらいという人や感染拡大で外出を自粛している人などに向けてお店の味を自宅で楽しんでもらうことができ、飲食店側も感染の流行に関係なく売り上げを安定して確保できるようになります。

2.新規顧客を開拓できる

デリバリーを利用して料理を気に入ったお客様は、次は店舗で食事を楽しみたいと思うようになり、デリバリーがきっかけで来店してくれることもあります。

デリバリーを導入することで、これまでお店の存在を知らなかった人にも知ってもらう機会が増えることで、新規顧客を開拓につなげられるかもしれません。

さらに大手のフードデリバリーサービスに出店するとより多くの人の目に触れるようになることから、実店舗の宣伝にもなり、店舗の集客アップも期待できます。

3.店舗のスペースが狭くても売り上げを伸ばせる

店舗のスペースが狭く、座席数が少ない店舗では来店できるお客様の人数が限られてしまい、せっかくの稼ぎ時を逃してしまうこともありますが、デリバリーを導入することで席数に関係なく注文を受け付けることができるようになり、機会損失を低減させることができます。

調理が追い付かない場合、キッチンスタッフを増員する必要が出てきますが、人件費がプラスされてもデリバリーの注文が多く入れば、イートインのみで営業していたときよりも高利益を出せる場合があります。

まとめ

今回は、飲食店でデリバリーを始めるために必要な準備や、デリバリーを導入することで得られるメリットをご紹介しました。

デリバリー事業を成功に導くには、メニューを適切な価格に設定し、さらに耐久性のある容器を選定するなどして配達時にトラブルが起きないように対策をするなど、店舗での営業と並行して安全に運営していけるように心がけながら取り組んで行きましょう。

これからデリバリーを始めたい飲食店様はぜひ参考にしてみてください。

監修者

アートアンドヘルスケア株式会社 代表取締役 森下浩隆(もりしたひろたか)

アートアンドヘルスケア株式会社

代表取締役 森下もりした浩隆ひろたか-Morishita Hirotaka-

『「いいもの、いい会社」を広める支援することで、世界を一歩前進させる!』という想いで「食品、サプリメント、化粧品等で累計500億の販売してきたノウハウ」を提供しているコンサルタントEC売上4000万を1年半で1億2000万に。【年商3億→年商100億などの実績あり】
集客法、リピート促進法(ファン作り)、また販売のシステム化のアドバイス、実装までを支援してます。

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