大分県の食材を日本全国の飲食店へ売り込むには

大分県の食材を日本全国の飲食店へ売り込むには

九州地方の東部に位置し、由布院や別府、日田といった全国的にも有名な温泉地があることで知られる大分県は、九重連山をはじめとする山がちな地形でありながら、瀬戸内海や豊後水道に面した海では関あじや関サバといったブランド魚を筆頭に豊かな海産物に恵まれ、平野部ではさまざまな農産物が育まれ、豊後牛などの畜産も盛んに行われています。
海や山の影響もあり、地域によって気候が違い、町や村ごとに違った郷土料理があるなど、多様な食文化があることもあり、その土地ごとの特産品が豊富に揃うのも特徴のひとつです。
大分県の食材は質が高く、地元の温泉地や福岡県、隣接している四国地方などで消費されることにとどまらず、全国で知られている食材も多いですが、まだまだ全国で知られていない食材もあり、販売拡大をしていく余地があります。
東京や大阪などの大都市圏はもちろんのこと、東北地方や東海地方といったこれまであまりアプローチしてこなかった地域で、新たに取り扱っている食材を売り込むにはどうすればいいか、悩みを抱えている企業の方もいるでしょう。
取り扱っている大分県の食材をどうすればこれまであまり販売してこなかった地域で販売拡大出来るか考えていきましょう。

インターネットの活用は遠方の新規開拓に不可欠

大分県の食材を取り扱う中で地元の温泉地や観光地、近隣県の都市部などでの販売以外に、東京や大阪などの大都市でのPR活動をしたことのある方もいるのではないかと思います。
展示会や催事、イベントの開催や参加など形はさまざまですが、何らかの形で食材を試食してもらったり、料理のデモンストレーションを行ったりして食材の良さをアピールすることがこれまでは多かったかもしれません。
しかし、こうした手法はコストが大きく、食材ごとに毎回同じようなスタイルをとることは難しいといえ、そうした理由から地元や西日本での販売にとどまっている場合もあるでしょう。
食材を体験する形を取らない場合、どのような広報が行えるかといえば、テレビや新聞、雑誌といったメディアへの露出や広告が挙げられますが、やはりコストが高いのが難点です。しかし、インターネットを利用した広告や広報はコストを低く抑えることが出来、日本全国の多くの人に大分県の食材を知ってもらうことが出来るため、取り入れやすい方法のひとつだと言えるでしょう。インターネットを活用した広報は広告を出すことだけでなく、公式サイトの開設やSNSの公式アカウントで商品の情報を流したり、インフルエンサーにサンプルを試してもらいSNSに載せてもらう方法など、さまざまなものの中から自社に適したものを選ぶことが出来るのもいいところです。
大企業が展開する大掛かりな広報だけでなく、小さな企業が運用するSNSの公式アカウントが売上を大きく伸ばす結果を出す例もあり、チャレンジしてみたいと考えている企業の担当者も多いかもしれません。
例えば大分県の特産品のひとつである干し椎茸を取り扱っているとして、公式サイトを開設することにしたとしたら、公式サイトに掲載するべき情報にはどんなものがあるでしょうか。
干し椎茸といっても種類もさまざまで、生産者によって違いもあり、情報の記載の仕方ひとつで干し椎茸をインターネットで探している人が、自社のサイトにたどり着けるかどうかが違ってきてしまいます。
さらに、必要な情報がきちんと記載されていないと、買い手側が欲しいと思っているものと取扱商品に違いがあり、せっかく問い合わせてもらってもミスマッチを起こす可能性も出て、せっかくの労力が無駄になる可能性もあります。
かといって情報が多すぎると今度は欲しい商品が見つけ出せない可能性もあり、どうすればいいのか分からずに悩んでいる企業の方もいるかも知れません。
公式サイトを開設してから悩んで放置する前に、ぜひ利用してほしいのが『BtoBプラットフォーム 商談』です。

買い手企業が欲しいものと、
自社の商品を自動的にマッチング

インターネットに公式サイトを開設したからといって、すぐに買い手企業からの問い合わせが入るということはまずないというのが現実的なところで、買い手企業が欲しい商品をキーワード検索したときに自社の商品がヒットするためには、それ相応の手間とコストがかかります。
問い合わせをしてもらうには買い手企業の求める商品を実際に取り扱っていることが分かることが必要で、そのためにはそれなりの情報を記載しておく必要があります。
『BtoBプラットフォーム 商談』では、取り扱っている商品の情報を「商品カタログ」に登録することから利用がスタートします。
商品のどんな情報を登録するべきか悩む必要はなく、決められたフォーマットに従って商品情報を入力していけば大丈夫です。
商品の登録が終わると、そのスペックの商品が欲しいと考えている買い手企業が自動的にマッチングされる仕組みになっています。
買い手企業は「調達カタログ」に欲しい商品を登録しており、そのデータと照合するためミスマッチが起きにくいのもポイントです。
自動的にマッチングされた買い手企業の情報は自動的にリスト化され、そこには担当者名や連絡先もあるため、そのリストを手がかりに営業することが出来ます。
新規開拓のための営業というと、まず営業先候補の企業をリストアップし、その企業の担当者や連絡先を一覧にする作業が最初にあり、これに大きな労力をかけていた方が多いのではないかと思います。
『BtoBプラットフォーム 商談』を利用すればこうした手間が省けるだけでなく、取り扱っている商品の情報を整理することにも繋がります。
もちろん登録した商品の情報はデータベースとして活用でき、印刷すれば簡単な商品パンフレットにもなります。
『BtoBプラットフォーム 商談』に登録している買い手企業は日本全国に約7,500社あり、その中からこれまで営業が手薄だった地域や業種の企業ともマッチングされるため、新規開拓のステップに利用することが出来ます。
取り扱っている大分県の干し椎茸を日本全国で販売していくために、インターネットを使って広めていこうと考えても何から手を付けたらいいか分からない、どのくらいコストがかかるかもわからない企業にとって、『BtoBプラットフォーム 商談』の利用は恩恵の多いものとなる可能性が高いと言えるでしょう。

遠方の新規顧客獲得をスムーズにするオンラインツール

大分県の食材を遠方の地域で新たに販売拡大をする場合、まず飛行機や電車をいくつも乗り継いだりして現地に行かなければならないというハードルがあったと思います。
営業先の買い手企業の担当者に会うまでが1日がかりという場合もあったのではないでしょうか。
ですがここ数年はリモートワークが推奨されるようになった影響で、ビデオ通話アプリなどがまたたく間に浸透していきました。
会社に出社することすらなく、Wi-Fiとカメラ付き端末があれば日本全国どこに行っても会議や商談に出席することが出来るため、遠方の取引先企業との商談もオンラインで行うことが増えたのではないかと思います。
それに伴い出張にまつわる大きなコストは削減でき、その点では企業にとっていい面も多いかもしれませんが、商談のセッティングに関する作業は煩雑になりがちで、うっかりミスが出てしまうなど、この作業が不得手な人もいるかも知れません。
そのような場合にも『BtoBプラットフォーム 商談』が頼りがいのある味方になってくれます。

ビデオ通話に必要な機能がオールインワンに

『BtoBプラットフォーム 商談』には一般的なビデオ通話アプリと同じように使える「Web商談」という機能があります。
資料や動画を共有しながら相手の顔を見て商談を行える機能で、利用登録をしている企業同士であれば、僅かなステップで商談のセッティングが終了します。
商談のセッティングは、商談の相手企業の担当者をリストから選び、商談の日時を設定するだけで終了。
この2つのステップだけでリマインドメールが商談の参加者に送られ、自分のスケジュール表には商談の予定が登録されます。
オンラインでの商談を行う時にこれまでのビデオ通話アプリでは、互いの予定を確認してから商談用のURLを取得したり、それをIDやパスワードと商談の日時を記したものと一緒に参加者にメールで知らせなければなりませんでした。
さらに自分が予定を忘れてはいけないので、スケジューラーや手帳などに予定を書き込むことも大切です。そうした作業のどれが欠けてもトラブルになってしまうので、神経を使う作業でもあるでしょう。
しかし、『BtoBプラットフォーム 商談』では、ビデオ通話に関する機能をひとつにまとめておくことで、こうしたうっかりミスを防ぐだけでなく、業務が効率化されることで心と時間にゆとりが生まれます。
余った時間で新たな営業用の資料を作成したりすることも出来、さらに充実した商談を行うことが可能になるのです。

あまり売り込んでこなかった遠隔地で
新規開拓をするには

福岡県の博多や近隣県の都市部、また観光地などでの販売だけでなく、東京や大阪といった大きな消費地であったり、仙台や札幌などの地方都市で販売拡大を狙う場合には、展示会や催事、イベントへの参加を利用していた企業も多いのではないかと思います。
都市部で行われる展示会や催事には周辺地域から多くの買い手企業が参加することもあり、当日は名刺交換だけでも後日改めて営業の機会をもらうことも可能で、その機会を最大限に活用していたのではないでしょうか。
しかし、展示会や催事には高額な出展料がかかり、イベントを行うときも同様に高額のプロモーション費用がかかることが多く、小さな企業にとってはなかなか手が出ないといった場合もあるでしょう。
『BtoBプラットフォーム 商談』にはオンラインで開催される「Web展示会」に出展できる機能が備わっています。
オンライン開催の展示会といってもピンとこないかもしれませんが、『BtoBプラットフォーム 商談』の中に展示会のページがあり、その中に自社のブースとしてページを持つことが出来る、といえばわかりやすいかもしれません。
Web展示会には、それぞれのテーマと取り扱っている食材が合っていれば出展が可能で、高額な出展料は必要ないのも魅力です。
この機能を使えば、日本全国に約7,500社ある買い手企業に広くアピールすることが可能になり、新規開拓が容易になります。

Web展示会に出展して日本全国の買い手企業にアピール

Web展示会は、展示会のページをクリックして開くとテーマに合った多くの企業のページがあり、そのひとつとして自社のページを持って商品や企業のアピールをすることが出来る機能です。例えば大分県の特産でもあるかぼすを餌に添加した「かぼすブリ」を取り扱っているとして、シーフード関連のWeb展示会に出展することにしたとします。
出展までに必要な作業はまず2つ。
企業プロフィールの登録と商品カタログの登録です。
この2つは通常『BtoBプラットフォーム 商談』を利用していれば登録を済ませているものである場合が多く、新たな商品を商品カタログに登録したとしてもさほど時間はかかりません。
この2つのデータを組み合わせてファイルを作れば、簡単な企業パンフレットが出来上がるので、それをページに置いておきましょう。
興味を持った買い手企業がダウンロードして内容を確認してくれます。
さらに、Web展示会の自社のページでは、これまでの展示会と同じように動画やスライドを使った商品アピールをすることが出来るようになっています。
かぼすブリがどんな環境でどうやって育てられているのかを納めた動画や、かぼすブリの味や肉質、臭みのなさといった特徴をまとめたスライドなどをページに準備しておけば、興味を持って訪問してくれた買い手企業の担当者が見てくれるでしょう。
また、お試し用に小口の商品を作ってブースに置くようにすれば、興味を持った買い手企業が購入してくれ、その後フィードバックをもらうついでに営業をかけることも出来ます。
もしもそのサンプルが残ってしまっても、『BtoBプラットフォーム 商談』には業務用通販サイトがあるので、そこに出しておくことが出来ます。
Web展示会に参加する企業は売り手側がそうであるように、オンライン開催で開催地が関係ないこともあり、日本全国さまざまな地域から集まってきます。
業種もさまざまで個人営業の飲食店から食品メーカーまでとても多様な上に、自発的に参加することもあり購買意欲が高いことから、発注に結びつきやすいという嬉しい特徴があります。
出展中のブースを見ている時に買い手企業が訪問してくると分かるようになっており、声をかけてその場でWeb商談をすることも出来るようになっているため、チャンスを逃しません。
もちろん自分が見ていない時間帯に訪問してくれた買い手企業の情報を集めることも簡単に出来るため、そのデータを元に後日改めて営業をかけることも出来ます。
これまで大都市圏で行われてきた展示会と違い、費用を抑えてかぼすブリの魅力を伝えることが可能になるだけでなく、日本全国の多様な買い手企業と商談をするチャンスになります。
『BtoBプラットフォーム 商談』を利用するなら、ぜひトライしたい機能のひとつだと言えるでしょう。

綿密な市場調査でライバル企業に差をつける

大分地元の温泉地の飲食店が地産地消の傾向であるのとは逆に、博多などの都市部にある飲食店はさまざまな地域の食材を取り寄せて使用することが店のカラーを作ることに繋がっている場合が多く、食材の取り寄せを積極的にしている飲食店が多い傾向にあります。
東京や大阪といった大都市になるとその傾向はさらに顕著になり、毎日どこかの地域の食材を仕入れていたり、季節や食材によっては取り寄せ先が決まっていて、その食材がメニューに載るのを楽しみに待っている顧客がいる飲食店も少なくありません。そうした飲食店は常に地方の珍しい食材や質の高い食材にアンテナを張っており、何らかのチャンスがあれば試作や試食を行い、結果が良ければ取り寄せようと考えている場合が多いと言えます。
例えば大分県の銘柄豚のひとつである「米の恵みプレミアム」を取り扱っているとして、他の地域の食材を取り寄せて使っていることが知られている、名古屋にあるとんかつ店に営業をしたいと考えていたとします。
そのとんかつ店に営業をするには、まずその店がどんな食材を求めているのか把握することが大切ですが、その前に店のコンセプトやターゲットとする顧客層を深く理解することがとても重要です。
営業先候補のとんかつ店のニーズを把握するには、名古屋の飲食店で流行している食材や、実際にどんな食材を購入しているのかを調査することが必要になります。
また、地方の食材を積極的に取り寄せている飲食店に営業をかけているのは自社だけだと思ってはいけません。
他の地域の同業他社も営業をかけていたりすることが多く、その場合はライバルとなる企業の調査と分析が必要になります。
しかし、そうした市場や流行の調査やライバル企業の調査をどうすれば出来るのかがわからない方もいるでしょう。
そんなときにも『BtoBプラットフォーム 商談』が力になってくれます。

市場の動向がリアルタイムで反映される
膨大な食材データを活用

『BtoBプラットフォーム 商談』に登録されている食材のデータは膨大な数に上りますが、
どこかの企業が新たな商品を登録したり、買い手企業が発注した商品の情報などがリアルタイムにデータに反映されるようになっています。
この食材データを活用して、期間や地域、業種などの条件で絞り込み検索をかけると、名古屋の飲食店で求められているのがどんな食材なのか、また何が流行しているのかといった情報を知ることが出来ます。
さらにそれらを分析することで営業先の候補であるとんかつ店のニーズが見えてきます。
加えて、食材データの絞り込み方を変えるとライバル企業のおおよその売上額がランキング形式で確認できるため、そのデータを元に自社の売上額と比較することでライバル企業の特徴を掴むことが出来ます。
自社の弱点を把握し、改めて強みを確認することが出来るため、ライバル企業を分析することで効果的な営業戦略を練ることが可能になります。

営業をする上で顧客のニーズは切っても切れないもの

例えば名古屋のとんかつ店へ「米の恵みプレミアム」を売り込みたい場合、どうしたら脂肪の融点が低くなめらかな口当たりの「米の恵みプレミアム」を取り扱ってくれるのか、営業戦略を練るには、その店のニーズを把握することを避けて通れません。
もしもその店が黒豚しか取り扱ったことがなかったとしたら、営業戦略そのものを見直さなければならないこともあるかもしれません。
黒豚しか取り扱ったことがないのであれば、黒豚についての知識を得ることも大切ですが、本当に黒豚のみが名古屋で好まれているのか、またその店がどのような部位を多く売っているのか調べることで、新たな戦略が見えてくるかもしれません。
『BtoBプラットフォーム 商談』の即時性のあるデータを活用することで、今のとんかつに何が必要なのか、そのためにはそのとんかつ店にどんな食材が必要になるのかが分かり、「米の恵みプレミアム」の強みを生かした販売戦略を考えることが出来ます。
その店がどんな食材に興味を持っているかだけでなく、これからの店舗運営を見据えた仕入れを提案し、調査・分析した結果を反映した攻めの営業戦略を練ることに繋がっていきます。

ビジネスに欠かせない右腕のような存在として

取り扱っている大分県の食材を、これまであまり販売したことのなかった東北や東海といった遠方の地域でPRし、販売拡大をしていくにはどんな事が必要かを考えてきました。
これまで『BtoBプラットフォーム 商談』の特徴的な機能をいくつか取り上げましたが、これは備わっている機能のほんのごく一部に過ぎず、さらに多くの機能がビジネスを円滑にし、飛躍させていきます。
大分県の食材は質の高いものが多く、有名なブランドとなっている食材以外のものも、全国に向けて発信していけば多くの人から支持を集める可能性が高いと言えるでしょう。
大分県の食材を長年取り扱う中でさまざまな販売戦略を経験してきた方にとっても、頭の痛いコスト削減や業務効率化といった課題をクリアしながら、さらに磨き抜かれた営業のノウハウを身につける場としても『BtoBプラットフォーム 商談』は役に立ちます。
さらなるビジネスの飛躍を目指し、日本全国での販売を狙うなら、『BtoBプラットフォーム 商談』の導入を強くおすすめします。

監修者

アートアンドヘルスケア株式会社 代表取締役 森下浩隆(もりしたひろたか)

アートアンドヘルスケア株式会社

代表取締役 森下もりした浩隆ひろたか-Morishita Hirotaka-

『「いいもの、いい会社」を広める支援することで、世界を一歩前進させる!』という想いで「食品、サプリメント、化粧品等で累計500億の販売してきたノウハウ」を提供しているコンサルタントEC売上4000万を1年半で1億2000万に。【年商3億→年商100億などの実績あり】
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